先日、JCBのクレジットカードの調査についてコメントしたのですが、アンケートの方法について書いてみたいと思います。アンケート結果は調査項目によっても変わりますし、調査する対象者によっても変わってきます。意外と大手企業などでもその対象者ってどうなのかなと思うようなアンケートを行なっている所もありますので、今回は2つの資料を比較して書きたいと思います。ちなみに、私はアンケートの専門家ではありませんので、間違い等ありましたらご指摘下さい。

まず、比較のために2つのアンケート結果を載せたいと思います。

A.ギフトサミット2013で配布された資料「ポイント市場総合調査2013」の「ポイントカード業種毎の保有状況」

B.野村総合研究所が発表している「ポイントマイレージの最新動向2011」の「保有状況」

こちらは、別々のアンケートですが、「どのポイントを保有していますか？」というアンケートであるのは同じです。業種のくくりも若干違いますが、同じ業種を選び出して数値を比較してみます。「家電量販店」や「航空」「クレジットカード」「インターネットショッピングサイト」は業種としても同じですので比較しやすいですね。

例えば、家電量販店のポイントに関してはAが84.5％、Bが83.1％、クレジットカードのポイントについては、Aが53.1％、Bが53.0％とそれほど変わらないです。しかし、インターネットショッピングのポイントに関しては、Aが88.5％なのに対して、Bが34.3％と大幅に違ってきています。

Aの方はインターネット調査であり、Bの方は訪問調査となっています。この時点で、Aの資料には「インターネットを利用できるユーザ」が対象者となります。そのため、インターネットショッピングのポイント（例えば楽天やベルメゾンなどのポイント）の保有率は高くなるはずです。しかし、マスメディアとして発表する場合には、Bの資料のほうが正しいですよね。なぜならインターネットを使えない人でもポイントは貯めているはずですので。

内閣支持率の調査でRDD方式（ランダムに電話番号を生成して電話する調査方法）で行われていますが、これもNHK等が発表する資料としてはどうなのかなとも思います。私が知らないだけかもしれませんが、固定電話にはたまにかかってきますが、携帯電話にはかかってきたことはありません。最近の若い世代の1人ぐらしの人は固定電話すら持っていない人もいますよね（それでも固定電話の普及率は90％以上ですので統計としては問題ないのかもしれませんが）。

少し話がそれましたが、Aの資料はインターネットを利用していて、ポイントを気にしているユーザはインターネットショッピングのポイントを集めている人が多いという事がわかりますので、ポイントビジネスやインターネットビジネスをしている人が参考にするには重要なデータとなります。そのような人向けのデータとして発表するには良い資料ですので、誰に配る資料なのかを考えてアンケートの対象者・方式を変えてもらえれば良いと思います。

インターネットでの調査は非常に簡単ですし、安く調査ができますので、多くの企業が利用していると思いますが、「誰向けの資料」かを考えて利用していただければなと思います。ポイ探でも、ポイントヘビーユーザーへのアンケートは可能ですので、もし、ポイントを非常に気にしているユーザ向けにアンケートを取りたいという希望がありましたらお問い合わせ下さい。